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徹底比較！リモート診断とオンサイト診断 | 最適な脆弱性診断の選び方 | 脆弱性診断とは

2024.12.02

徹底比較！リモート診断とオンサイト診断 | 最適な脆弱性診断の選び方

脆弱性診断には「リモート診断」と「オンサイト診断」の2種類があります。 「リモート診断とオンサイト診断の違いって何？」 「費用はどのくらいかかるの？」 「自社に最適な方法はどちらなの？」 このような疑問を持つ方もいるかもしれません。 それぞれの診断方法には特徴やメリット・デメリットがあるため、診断対象や予算、セキュリティ要件に応じて適切な方法を選ぶことが重要です。 この記事では、リモート診断とオンサイト診断の違いを分かりやすく解説し、それぞれの特徴やメリット・デメリット、費用、そして最適な診断方法を選ぶためのポイントを詳しく説明します。この記事を読むことで、自社に最適な脆弱性診断を選べるようになりますよ。 リモート診断とは？場所を選ばず低コストが特徴 まずは、リモート脆弱性診断の詳細な方法や特徴、メリット・デメリットについて見ていきましょう。 リモート診断の実施方法とその特徴 リモート診断は、インターネットを通じて診断対象のシステムにアクセスし、脆弱性を検査する方法です。自動診断ツールを使用するため、短期間で広範囲の脆弱性を検出でき、オンサイト診断に比べて費用を抑えられる点が特徴です。 リモート診断が選ばれる理由と3つのメリット リモート診断は、多くの企業で採用されるコスト効率と手軽さが大きな魅力です。特に、限られた予算やリソースでセキュリティ対策を進めたい企業にとっては相性がいいでしょう。その具体的なメリットを見ていきましょう。 リモート診断の3つのメリット コスト削減 スピーディな診断 地理的制約なし 1つ目のメリットは、コストの削減です。リモート診断では、現地調査が不要なため交通費や宿泊費がかからず、費用が抑えられます。そのため、中小企業やスタートアップ企業でも手の届く価格で利用できます。 2つ目のメリットは、診断の時間です。必要な情報（対象のIPアドレスやネットワーク構成など）を提供するだけで診断がすぐに始められ、初期設定や準備に多くの時間を必要としません。その結果、短期間でセキュリティリスクを把握することが可能です。 最後に、地理的制約がない点もリモート診断の強みです。たとえば、全国に拠点を持つ企業や、海外支社を含む多拠点の診断が必要な場合でも、すべてをリモートでカバーできます。 リモート診断のデメリットと注意点 一方で、リモート診断にはいくつかの制約もあります。特に、診断が外部からのアクセスに依存していることが主な要因です。この特性を踏まえ、デメリットについて理解しておきましょう。 リモート診断のデメリット 調査範囲の制限 ネットワーク依存度の高さ 検知精度の限界 まず、調査範囲の制限です。リモート診断は、外部からアクセス可能な部分に限定されるため、内部ネットワークやシステムの詳細な調査には向いていません。社内専用システムの診断が必要な場合は、オンサイト診断の方が適しています。 また、ネットワーク依存度の高さも課題です。ネットワークが不安定な場合や、ファイアウォール設定でアクセスが制限されている場合、診断がスムーズに進まないことがあります。 最後に、検知精度の限界も挙げられます。自動化ツールに依存するため、オンサイト診断ほどの深い解析は期待できません。より詳細で高度な診断が必要な場合には、他の手段で補完する必要があります。 リモート診断の費用とその影響要因 リモート診断の費用は、一般的に 数万円から十数万円 程度が相場とされています。ただし、以下の要因によって費用が変動します。 診断対象の規模: サーバー数やネットワークの広さに応じて費用が増加します。 診断ツールの種類: 高度なツールを使う場合は、コストも増えることがあります。 追加オプション: 詳細な報告書や対策案の提供などのオプションが含まれる場合は、追加料金が発生することがあります。 オンサイト診断とは？システム内部まで徹底調査 次に、オンサイト診断の詳細な方法や特徴、メリット・デメリットについて見ていきましょう。 オンサイト診断の実施方法と特徴 オンサイト診断は、診断員が実際に現地に赴き、システムやネットワーク機器を直接検査する方法です。リモート診断では検出が難しい内部の脆弱性や設定ミスを発見できるのが大きな強みです。診断員による詳細な分析と顧客環境に合わせたカスタマイズが可能です。 オンサイト診断の3つのメリットと強み オンサイト診断の3つのメリット 詳細な調査が可能 カスタマイズ診断 精度の高さ オンサイト診断のメリットの一つは、その調査精度の高さです。リモート診断では内部ネットワークや専用システムの脆弱性も詳細に調査できます。特に重要なデータや複雑なシステムを運用する企業にとって大きなメリットです。 例えば、オンサイト診断では、物理的な構成やデバイス間の通信状況を直接確認できるため、セキュリティ上の弱点を網羅的に特定できます。また、業界特有の要件に応じて診断内容を柔軟に調整できる点も、企業ごとのニーズに対応できる理由の一つです。 オンサイト診断のデメリットと注意点 オンサイト診断のデメリット 費用が高い 診断に時間がかかる 診断する人の訪問が必要 一方で、オンサイト診断にはいくつかの制約があります。その中でも大きいのは、コスト面です。リモート診断と比較して、リモート診断に比べ、技術者の訪問に伴う交通費や宿泊費、人件費がかかるため、全体の費用が高くなる傾向があります。 また、診断を実施するためには、スケジュール調整や現地作業が必要となり、診断に時間がかかることがあります。さらに、多拠点にわたるシステムを診断する場合には、各拠点ごとに技術者の訪問が必要となり、コストや時間がさらに増加する可能性があります。 オンサイト診断の費用とその目安 オンサイト診断の費用は、診断対象範囲やシステムの複雑さ、診断期間によって異なりますが、一般的には30万円から100万円程度が相場です。規模が大きい場合や特殊な診断が必要な場合はさらに高額になることもあります。 リモート診断とオンサイト診断の比較：コスト重視か精度重視か ここまで見てきたように、リモート診断とオンサイト診断にはそれぞれメリット・デメリットがあり、自社の目的や状況に応じて選ぶことが重要です。ここでは、両者を具体的に比較し、選択時のポイントを解説します。 リモート診断とオンサイト診断の違いを一覧で比較 まず、リモート診断とオンサイト診断の違いを整理してみましょう。 ポイントとしては、以下の5つです。 予算: 費用対効果を考慮し、予算内で実施できる診断方法を選ぶ。 システムの重要度: 重要度の高いシステムは、より精度の高いオンサイト診断を検討する。 診断対象: Webアプリケーション、プラットフォームなど、診断対象によって適切な方法が異なります。 セキュリティ要件: 必要なセキュリティレベルに応じて、診断方法を選ぶ。 診断のスピード: 迅速な診断が必要な場合は、リモート診断が適しています。 以下の表は、このポイントに基づいた両者の比較を示しています。 比較項目 リモート診断 オンサイト診断 診断範囲 外部からアクセス可能なシステムに限定 内部ネットワークや物理デバイスも含む 実施場所 インターネット経由で遠隔から実施 現地で直接診断 コスト 低い 高い 時間 短い（数時間～数日） 長い（1日～1週間） 精度 自動診断に依存し、比較的限定的 手動診断を併用し、高精度 適用シーン 初期診断やコスト重視の場面に最適 詳細調査や重要システムの診断に最適 この比較から、リモート診断はコストと手軽さを重視する場合に有効である一方、オンサイト診断は精度や詳細調査を求める場面で最適であることがわかります。 リモート診断が向いているケース リモート診断は、その手軽さと低コストで多く利用されています。たとえば、初期段階でセキュリティのリスクをチェックしたい場合や、外部に公開しているシステムやWebアプリを対象にする場合に向いています。また、場所に関係なく診断できるので、複数の拠点にあるシステムを一度に診断したいときにも便利です。 小規模なWebサイトの診断 予算を抑えたい場合 迅速な診断結果が必要な場合 定期的なセキュリティチェック オンサイト診断が向いているケース 一方で、オンサイト診断は、社内のネットワークや機密性の高いシステムを調べる際に強みを発揮します。 たとえば、金融機関や医療機関など、極めて重要なデータを扱う業界では、セキュリティを十分に確保する必要があるため、正確な診断が求められます。また、業界の規則や法律に適合させるために、システム全体を詳しく調査することが求められる場合もあります。 大規模で複雑なシステムの診断 機密性の高い情報を扱うシステムの診断 リモート診断で見つけられなかった脆弱性の再調査 専門家による詳しいコンサルティングが必要な場合 どちらが適しているか迷っている場合は専門家にご相談を！ リモート診断とオンサイト診断の違いを解説し、それぞれの強みや選び方を具体的に紹介しました。 リモート診断は手軽で低コスト、初期段階のリスク把握に最適です。一方で、オンサイト診断は精度が高く、内部ネットワークや重要システムの詳細調査が可能です。どちらも状況に応じた活用が重要であり、目的やシステムの規模を考慮することで、効率的にセキュリティ対策を進められます。 弊社アイ・エフ・ティでは、お客様のニーズに合わせた最適な脆弱性診断サービスを提供しており、専門スタッフが丁寧にヒアリングを行い、最適なプランをご提案します。 リモート診断とオンサイト診断のどちらが適しているか迷っている場合も、安心してご相談いただけますので、まずはお気軽に無料相談をご利用ください！

【無料あり】脆弱性自動診断ツールおすすめ15選！選び方から特徴までを解説 | 脆弱性診断とは

2024.11.27

【無料あり】脆弱性自動診断ツールおすすめ15選！選び方から特徴までを解説

外部からの不正アクセスや脆弱性を見逃さないための「脆弱性診断ツール」の導入は、企業のリスクマネジメントにおいて欠かせません。 脆弱性診断ツールにはさまざまな種類があり、商用の高機能ツールからオープンソースの無料ツールまで幅広く存在します。それぞれのツールには異なる特徴があり、自社に最適なツールを選ぶためには、それらの違いをしっかりと理解する必要があります。 本記事では、脆弱性診断ツールの基本的な役割や種類、そして無料・有料ツールの比較や選び方を詳しく解説します。最適なツール選びの参考としていただければと思います。 脆弱性診断ツールとは？ 脆弱性診断ツールは、企業のITシステムやネットワークに潜む脆弱性を検出し、サイバー攻撃による被害を未然に防ぐための重要なセキュリティ対策です。システム内部で発生する不具合や、開発段階で見逃されがちなセキュリティホールを自動で発見し、適切な対策を取るためのサポートをします。 多くの企業では、自社内でのセキュリティ対策を行っていますが、内部リソースのみで完全な診断を行うには限界があります。内部の視点に加え、外部からの専門的な視点がなければ、新たな脅威や複雑化する攻撃手法に対処しきれない場合もあります。 そのため、脆弱性診断ツールを活用し、最新の攻撃手法に対応した強固なセキュリティ対策を行うことが求められています。 脆弱性診断ツールの種類と特徴 脆弱性診断ツールには、目的や導入方法に応じてさまざまな種類があり、それぞれにメリット・デメリットがあります。ここでは、手動診断と自動診断、およびクラウド型とオンプレミス型という二つの視点から、各ツールの特徴を解説します。 手動診断と自動診断の違いと選び方 手動診断 セキュリティ専門家が手作業で診断を行う方法です。手動診断は、自動ツールでは発見が難しい高度な脆弱性や、特定のシステムに依存する脆弱性を検出するのに適しています。 しかし、診断には高い専門知識が必要で、時間とコストがかかるのがネックです。 自動診断 一方で、自動診断ツールはシステム全体をスキャンし、幅広い範囲で脆弱性を速やかに発見します。設定や運用も比較的容易であり、企業のリソースを節約できるのが利点です。 ただし、既知のパターンに基づいて診断するため、複雑な脆弱性や新手の攻撃手法を見逃すことがあるのが弱点です。 クラウド型とオンプレミス型の違いと選び方 クラウド型 クラウド型の診断ツールは、インターネットを介して診断を実行します。導入の手間が少なく、初期費用を抑えられる点が特徴です。また、診断結果やアップデートが自動で行われるため、常に最新のセキュリティ情報に基づいた対策が可能です。 特に、小規模な企業や導入コストを抑えたい企業に向いています。 オンプレミス型 オンプレミス型のツールは、自社サーバーに直接インストールして利用する形式です。クラウドへの情報漏洩リスクがなく、カスタマイズが可能な点が魅力です。 特に、情報の秘匿性が重視される業界ではオンプレミス型が選ばれることが多いですが、運用管理のコストが高くなりがちな点に注意が必要です。 脆弱性診断ツールの無料版・有料版の違いと比較 脆弱性診断ツールには無料版と有料版があり、それぞれ異なる特徴を持っています。ここでは、無料ツールと有料ツールの違いについて解説します。 以下の表で、無料版と有料版の主な違いを比較します。 特徴 無料版 有料版 コスト 無料 月額料金または年間料金が発生 診断精度 基本的な脆弱性に対応 より高度で広範囲な脆弱性をカバー サポート体制 基本的にサポートはなし（またはコミュニティ頼り） 公式サポートチームによる対応 レポート機能 限定的 詳細なレポート機能やカスタマイズ可能なレポート 更新頻度 コミュニティによる不定期な更新 定期的なアップデートで最新の脅威に対応 ツールの連携 限られた連携機能 他のセキュリティツールとスムーズに連携可能 無料ツールの特徴 無料で利用できるツールは、予算が限られている企業や、初めて脆弱性診断に取り組む企業に向いています。 無料ツールの中には、オープンソースの脆弱性診断ツール（例：OWASP ZAPやNmap）もあり、これらは世界中のユーザーコミュニティからのサポートや開発が続けられています。無料ツールの利点は、コストを抑えつつ基本的な脆弱性診断ができる点ですが、サポート体制が十分でないことや、検出できる範囲が限定されることもあります。 有料ツールの特徴 有料ツールは、無料版にはない機能を備えていることが多く、特に高精度な診断や迅速なサポートが必要な企業に適しています。 たとえば、サイバー攻撃のリスクが高い業界では、有料ツールが提供する詳細なレポートやカスタマーサポートが大きな助けとなります。また、定期的なアップデートや高度な診断機能が追加されているため、セキュリティ対策の強化に役立ちます。 無料版と有料版のどちらを選ぶかは、組織の規模、セキュリティニーズ、予算、技術力などを考慮して判断する必要があります。大規模な組織や高度なセキュリティが求められる場合は、初めから有料版の導入を検討するのが望ましいでしょう。 脆弱性診断ツールを比較する際の選び方   脆弱性診断ツールを選ぶ際には、具体的な基準を設けることが重要です。具体的には以下の点を考慮する必要があります。 診断項目の精度は十分か？ 予算に見合ったコストパフォーマンスはあるか？ サポート体制の充実度はどうか？ 業務規模や将来的な拡張性に対応できるか？ 他のセキュリティツールとスムーズに連携できるか？ ツール導入と業者依頼、どちらが適しているか？ 上記のポイントを意識しながら、「診断要件」「運用要件」「予算やセキュリティ要件」といった視点から、自社に必要な機能を備えたツールを選ぶことが重要です。 より詳細な選定基準や、具体的な判断軸について知りたい方は、ぜひ下記の記事をご覧ください。 おすすめ脆弱性診断ツール15選（無料あり） ここでは、特に信頼性や利便性の高い有料・無料ツールをいくつかご紹介します。自社の環境やニーズに合ったツール選定の参考にしてください。 無料ツールのおすすめ Cloudbric 脆弱性診断 Cloudbricは、エキスパートによる脆弱性診断と独自の脅威インテリジェンスを組み合わせた無料の診断ツールです。 Webサイト、アプリケーション、プラットフォーム全般を対象とし、広範な脆弱性を効率よく発見できます。独自の脅威データを活用するため、他の一般的な無料ツールよりも診断精度が高く、迅速な対応が求められる中小企業から大企業まで幅広い企業に対応可能です。 特に、日本市場に適したサポートやドキュメントが整っている点も強みです。 項目 内容 診断対象 Webサイト、アプリケーション、プラットフォーム 連携 他のセキュリティツールと連携可能 向いている企業規模 小規模から大企業まで幅広く対応 コスト 無料、基本診断機能を備える Cloudbric 脆弱性診断公式サイト OpenVAS OpenVASは、オープンソースで提供される強力な脆弱性スキャナーで、複数のプロトコルに対応し、幅広いネットワークの脆弱性を網羅的に診断できます。 企業のニーズに合わせたカスタマイズも可能で、柔軟な運用が可能です。オープンソースコミュニティによるサポートも充実しており、特に予算を抑えながらも本格的な診断を希望する企業やセキュリティ専門家に適しています。 ただし、設定や操作には一定の技術的知識が求められるため、経験のあるエンジニアがいる環境での利用が推奨されます。 項目 内容 診断対象 ネットワーク全体 カスタマイズ プラグインベースで柔軟にカスタマイズ可能 向いている企業規模 小規模から大企業まで コスト 無料 OpenVAS公式サイト Nikto Niktoは、Webサーバーの脆弱性を迅速に検出するシンプルなスキャナーです。約6,700種類以上の脆弱性パターンを含む大規模なデータベースを使用しており、特定の危険なファイルやセキュリティ設定の不備を効率的に検出します。 特に、開発環境やセキュリティ専門家が手動でのサーバーチェックを行いたい場合に効果的です。 しかし、検出範囲がWebサーバーに限定されるため、総合的なセキュリティ診断を希望する企業は、他のツールとの併用を検討するとよいでしょう。 項目 内容 診断対象 Webサーバー 特徴 シンプルなインターフェースでスキャン 向いている企業規模 小規模から中規模企業 コスト 無料 Nikto公式サイト OWASP ZAP OWASP ZAPは、Webアプリケーションの脆弱性診断に特化したオープンソースのスキャナーで、初心者から専門家まで広く利用されています。 自動スキャンと手動テストの両方の機能を備えており、開発者が脆弱性を発見・修正する際のテストツールとしても活用できます。 豊富なプラグインと拡張機能があり、企業ごとの要件に合わせてカスタマイズできるため、さまざまな企業にフィットします。日本語での情報が充実していることから、日本の企業にも導入しやすいツールです。 項目 内容 診断対象 Webアプリケーション 使いやすさ 初心者にも扱いやすいシンプルなUI 向いている企業規模 小規模から大企業まで コスト 無料 OWASP ZAP公式サイト 有料ツールのおすすめ GMOサイバーセキュリティ脆弱性診断サービス GMOサイバーセキュリティ脆弱性診断サービスは、国内トップクラスのホワイトハッカーが担当する高精度な診断が特徴です。 Webアプリケーションやスマートフォンアプリ向けの診断に対応しており、特にWebサイトやアプリのセキュリティ強化に力を入れたい企業に適しています。 国内企業ならではの迅速なサポートが受けられる点も魅力です。診断結果は詳細なレポートとして提供されるため、非専門家でも現状を理解しやすく、迅速に対応策をとることが可能です。 項目 内容 診断対象 Webアプリケーション、スマホアプリ 特徴 高精度な診断と国内のホワイトハッカーによるサポート 向いている企業規模 中小企業から大企業まで コスト 有料 GMOサイバーセキュリティ脆弱性診断サービス公式サイト VAddy VAddyは、開発プロセスの中で脆弱性診断を自動化するWebアプリケーションスキャナーです。CI/CDプロセスへの統合が可能で、開発者が手動で診断を行う手間を省きながら、セキュリティを強化できます。 特にDevOpsを実践している企業にとって、効率的にセキュリティテストを行うための優れたツールです。また、開発者向けに設計されており、直感的な操作で利用できるため、導入から運用までスムーズに進められます。 項目 内容 診断対象 Webアプリケーション 特徴 自動化・CI/CD連携に特化 向いている企業規模 DevOps実践企業、小規模から大企業まで コスト 有料 VAddy公式サイト SIDfm SIDfmは、脆弱性情報の収集・管理・優先順位付けを自動化し、日本語での詳細な解説とパッチ情報を提供する有料ツールです。 特に、日本市場に適したインターフェースで、日本の企業が安心して利用できるようサポートされています。 常に最新の脆弱性情報を基に診断を行い、企業のリスク管理をサポートする点で、高リスク業界において強力なツールとなるでしょう。 項目 内容 診断対象 システム全体の脆弱性 特徴 日本語の詳細な解説とパッチ情報 向いている企業規模 小規模から大企業まで コスト 有料 SIDfm公式サイト 無料版と有料版の両方があるツール Vex VexはWebアプリケーション向けに設計された脆弱性診断ツールで、豊富な診断実績と進化を続ける機能が特徴です。 無料トライアル版と有料版が用意されており、無料版でも基本的な脆弱性診断が可能ですが、有料版ではさらに広範囲で詳細な診断が可能です。特に、Webアプリのセキュリティ強化に注力する中小企業から大企業まで、幅広く利用されています。 項目 内容 診断対象 Webアプリケーション 特徴 無料トライアル/有料版の両方あり、幅広い診断項目 向いている企業規模 中小企業から大企業まで コスト 無料トライアル・有料 Vexによる診断サービス クイックWebアプリ脆弱性診断 AeyeScan AeyeScanはAIとRPA技術を活用したSaaS型のWebアプリケーション脆弱性診断ツールです。非エンジニアでも簡単に操作でき、使いやすいインターフェースが特徴です。 自動化された診断機能により、企業の負担を軽減しながらセキュリティ対策を強化します。中堅企業から大企業まで、さまざまな業界で導入されており、スケーラブルなセキュリティ対策を提供します。 項目 内容 診断対象 Webアプリケーション 特徴 SaaS型の利便性と高度なAI活用 向いている企業規模 中堅企業から大企業 コスト 無料トライアル・有料 AeyeScan公式サイト WEBセキュリティ診断くん WEBセキュリティ診断くんは、簡単な登録を行うだけで利用できる脆弱性診断ツールで、特に中小規模の企業や初心者向けに設計されています。 診断結果が分かりやすく表示されるため、専門的な知識がなくても脆弱性のリスクを把握し、対策を考えることが可能です。 無料トライアル版と有料版があります。 項目 内容 診断対象 Webアプリケーション 特徴 専門知識なしでも利用可能 向いている企業規模 小規模から中規模企業 コスト 無料トライアル・有料 WEBセキュリティ診断くん公式サイト Nessus Nessusは、幅広いプラグインデータベースを活用し、システム全体の脆弱性評価を自動化するツールです。ネットワークやホスト全体をカバーし、特に規模が大きい企業に適しています。 また、専門的なセキュリティ設定をサポートするため、カスタマイズ性が高く、セキュリティチームの一員として活躍します。無料版と有料版があり、無料版では基本機能を試すことが可能です。 項目 内容 診断対象 ネットワーク、システム全体 特徴 自動化された広範囲な脆弱性評価 向いている企業規模 中小企業、特に50-200人規模の企業 コスト 無料・有料 Nessus公式サイト Burp Suite Burp Suiteは、Webアプリケーションの脆弱性診断に特化した統合プラットフォームで、手動と自動のテスト機能を提供しています。 特に、開発チームやセキュリティ専門家がリスクの高い脆弱性を見つける際に便利で、プラグインやAPI連携を活用して柔軟にカスタマイズできます。 無料版と有料版があり、無料版は基本的な診断機能を提供しますが、有料版では高度な診断機能が利用可能です。 項目 内容 診断対象 Webアプリケーション 特徴 手動・自動診断の両方に対応 向いている企業規模 小規模チームから大企業まで コスト 無料・有料 Burp Suite公式サイト ImmuniWeb ImmuniWebは、AIと人間のテストを組み合わせた総合的なアプリケーションセキュリティテストプラットフォームです。Webアプリケーション、API、モバイルアプリの診断に対応し、特に金融や医療など高リスク業界に適しています。 AIによる迅速な診断と、人間のテストによる精度の高い分析が特徴で、無料トライアル版と有料版があります。有料版では詳細なレポートや迅速なサポートが付与されます。 項目 内容 診断対象 アプリケーション全般 特徴 AIテストと人間によるチェックを組み合わせた精度の高い診断 向いている企業規模 中堅企業から大企業、特に規制産業 コスト 無料トライアル・有料 ImmuniWeb公式サイト Securify Securifyは、攻撃者の視点でリスク評価を行うアセット管理（ASM）と脆弱性評価を統合したプラットフォームです。スタートアップや中小企業が、コストを抑えながら包括的な脆弱性管理を行えるよう設計されています。 SaaS型のため、導入が簡単で、利用者のニーズに合わせたスケーラビリティを持っています。無料版と有料版があり、無料版では基本的なリスク評価と脆弱性管理が可能です。 項目 内容 診断対象 システム全体のリスク評価 特徴 攻撃者視点の診断でリスク評価を実施 向いている企業規模 小規模から中規模企業、スタートアップ コスト 無料・有料 Securify公式サイト 診断ツールに迷ったら専門業者に相談してみよう 今回の記事では、脆弱性診断ツールの種類や無料版と有料版の違い、選定基準から、おすすめのツール紹介について詳しく解説しました。 無料ツールはコストを抑えつつ基本的な診断が可能ですが、有料ツールは高度な診断精度とサポートが付帯し、企業の規模やセキュリティ要求に応じて使い分けることが推奨されます。 高リスク業界や専門知識が不足している場合は、専門業者への依頼も検討すべきでしょう。 アイ・エフ・ティの脆弱性診断サービスは、お客様のセキュリティニーズに応える高品質なサービスを提供しています。 業界シェアNo.1の診断ツール「Vex」の使用、初回診断から3カ月以内の無料再診断、そして手厚いアフターサポートにより、特に初めて脆弱性診断を受ける企業や専門知識を持つ担当者がいない企業に最適なソリューションを提供しています。 お客様のセキュリティ課題解決に向けて、ぜひアイ・エフ・ティの脆弱性診断サービスについて、お気軽にご相談ください。  

初めての脆弱性診断 | 会社の選び方や見極め方を伝授します | 脆弱性診断とは

2024.10.31

初めての脆弱性診断 | 会社の選び方や見極め方を伝授します

サイバー攻撃の脅威が進化する中で、企業のセキュリティ対策は避けて通れない課題です。 多くの組織が脆弱性診断の重要性を認識し始めていますが、実際に会社を選ぶとなると「どの会社に依頼すればいいのか」「正直、違いがわからない」と悩んでしまうことがよくあります。 会社（セキュリティベンダー）選びは迷うところですが、実はここがとても重要なポイントです。   信頼できる会社を選べば、潜んでいる脅威をしっかり把握し、効果的な対策ができます。一方で、不適切な会社を選んでしまうと、大事な脆弱性が見過ごされてしまったり、余計なコストがかかるリスクもあります。 それでは、どうやって適切な会社を選べばいいのでしょうか。 この記事では、信頼できる脆弱性診断会社を選ぶためのポイントや、注意しなくてはならない点、そして長く信頼できるパートナーとなるための基準について詳しくご紹介します。 脆弱性診断サービス選びでチェックしたい5つのポイント 脆弱性診断の会社を選ぶ際に、ついつい金額的な部分に目がいきがちですが、注意したい点がいくつかあります。これらの注意点に気を付けないと、せっかく脆弱性診断をしたのに、結局リスクが解消されておらず、無駄になってしまったということも。 ここでは、会社選びで注意しなくてはいけない、見極めなくてはいけない点と、失敗を避けるための具体的な注意点について説明します。 ①自社ニーズに合った「診断範囲」であるか 会社が提供する診断範囲が、自社のニーズに合っているかどうかを確認することが大切です。WebアプリケーションやAPI、ネットワークインフラなど、診断対象はいろいろあります。 自社のシステム構成や業務内容を踏まえて、必要な診断対象がカバーされているか、会社と相談してみましょう。 たとえば、ECサイトを運営している場合、決済システムやユーザーデータの管理部分に特に注意を払う必要があります。診断範囲が狭いと、重要な脆弱性が見落とされる可能性があるので、慎重に検討することが大事です。 ②自社のセキュリティ要件に合った「診断方法」であるか 会社が採用する診断方法を確認することも必要です。一般的には、自動化されたツールを使った診断と、専門家による手動診断の組み合わせが効果的です。 自動診断は広い範囲を効率的にカバーするのに適していますが、手動診断は複雑な脆弱性や業務ロジックに関連する問題を見つけるのに向いています。 会社に具体的な診断プロセスや使用するツールについて尋ねて、その方法が自社のセキュリティ要件を満たしているか確認しましょう。特に、業界標準のツールや最新の診断技術を使っているかは、しっかりチェックしたいポイントです。 ③「アフターケア」が充実しているか 診断後のフォローも重要です。脆弱性が見つかったときに、その対応策や改善の提案をどう提供してくれるのか、事前に確認しておくことが必要です。具体的には、次の点を確認しましょう。 詳細な報告書を出してくれるか 脆弱性の重要度や優先度を明確に説明してくれるか 具体的な改善策を提案してくれるか 再診断サービスがあるかどうか 優れた会社は、ただ問題点を指摘するだけでなく、その解決策についても具体的にアドバイスしてくれます。セキュリティ対策は継続的に行うことが大切なので、定期的な診断や相談の機会を設けてくれる会社を選ぶことも検討しましょう。 弊社IFTでは、発見された脆弱性に対して具体的な対策・方針のご提案や、報告会サービス、初回診断から3カ月以内の無料再診断など提供しております。 ④総合的に見て「費用対効果」が高いか コストは大事な要素ですが、最も安い会社を選ぶのは賢明ではありません。診断の質や範囲、アフターサポートなどを総合的に考えて、費用対効果の高い会社を選びましょう。 見積もりを取るときは、診断内容の詳細な内訳をもらい、追加料金が発生する可能性がないかも確認しておくことが大切です。また、長期的な視点で、継続的な診断やサポートにかかる費用も考慮しましょう。 ⑤業界での「実績と信頼性」があるか 最後に、会社の実績と信頼性を確認しましょう。以下の点をチェックしてみてください。 業界での評判や導入実績 セキュリティ関連の認証資格（情報処理安全確保支援士など）を持つ専門家がいるかどうか 最新の脅威に対する知見や研究実績があるか 信頼できる会社は、過去の実績や事例を積極的に共有してくれるはずです。また、セキュリティ業界での活動や貢献も、その会社の専門性と信頼性を示す大事な指標です。 これらの基準とチェックポイントを押さえることで、自社にぴったりの脆弱性診断会社を選ぶ確率がぐんと上がります。ただし、選定には時間と労力がかかるので、計画的に進めることが大切です。 続いて、会社選びで見落としがちな注意点とその対策についてもご紹介します。 会社選びで見極めたい6つの注意点   脆弱性診断の会社を選ぶ際に、ついつい金額的な部分に目がいきがちですが、注意したい点がいくつかあります。 これらの注意点に気を付けないと、せっかく脆弱性診断をしたのに、結局リスクが解消されておらず、無駄になってしまったということも。 ここでは、会社選びで注意しなくてはいけない、見極めなくてはいけない点と、失敗を避けるための具体的な注意点について説明します。 ①「安さ」だけで選ばない 最も安い会社を選ぶことは、短期的にはコスト削減につながるかもしれませんが、長期的には大きなリスクを伴うことがあります。 低価格の裏には、診断の精度や対応範囲の不足が隠れていることがあるからです。 注意点 価格だけでなく、診断内容や使用するツール、専門家の経験などを総合的に評価する 長期的なコスト効果を考慮して、アフターサポートの質も重視する たとえば、最安値の会社を選んだ結果、重要な脆弱性が見逃され、後に大規模なデータ漏洩事故を引き起こしてしまうこともあり得ます。これでは元も子もありません。価格だけでなく、他の要素もよく検討することが必要です。 ②必ず複数会社から「見積もり」を取得する 一つの会社だけに頼ると、相場や各会社の特徴を把握することが難しくなります。複数の会社から見積もりを取ることで、価格やサービス内容を比較し、より適切な選択が可能になります。 注意点 最低でも3社以上の会社から見積もりを取る 各会社の提案内容を詳細に比較し、自社のニーズに最も合う会社を選ぶ ③見積書の「一式」は、追加料金の可能性も 「一式」と書かれた見積書には注意が必要です。このような曖昧な表記は、後から追加料金が発生することがあります。 注意点 診断項目ごとの詳細な内訳を求める 追加料金が発生する可能性のある項目について事前に確認する たとえば、「脆弱性診断一式」という表記ではなく、「Webアプリケーション診断」「ネットワーク診断」「データベース診断」など、具体的な項目ごとの内訳を確認しましょう。 ④「診断範囲」に漏れがないか確認する 診断の対象が曖昧だと、大事な部分が診断されないことがあります。自社のシステム構成を十分に理解し、必要な診断範囲を明確に定義することが大切です。 注意点 自社のシステム構成を詳細に把握し、診断が必要な範囲を明確にする 会社と事前に診断範囲を確認し、必要な診断がカバーされているか確認する ⑤「アフターフォロー」の質が不十分 脆弱性が見つかった後の対応も、セキュリティ対策の大事な部分です。診断後のサポート体制が不十分な会社を選んでしまうと、脆弱性対策が適切に実施されない可能性があります。これでは本末転倒です。 システムに詳しい担当者がいない企業様も多いので、アフターフォローで寄り添ってくれる会社を選びたいですね。 注意点 診断結果の詳細な報告書の提供有無を確認する 脆弱性対策のアドバイスや具体的な改善提案があるか確認する 再診断サービスの有無や条件を確認する ⑥「コミュニケーション」の質＝「診断やサポート」の質 会社の対応の速さや正確さは、その会社の信頼性を示す大事な指標です。会社とのやり取りを通じて、コミュニケーションの質を評価することが重要です。 注意点 質問への回答の速さと正確さを確認する 技術的な質問に対する回答の的確さを評価する 会社の担当者の態度や熱意を観察する たとえば、質問への回答が遅かったり、曖昧な回答しか得られない会社は、実際の診断やサポートでも同様の問題が起こる可能性が高いので避けた方がいいでしょう。 これらの注意点を押さえることで、脆弱性診断会社の選定で失敗するリスクを大幅に減らすことができます。 IFTならこのような不安を解消します！   アイ・エフ・ティ（IFT）では、会社・サービス選びの不安を解消し、お客様に最適なセキュリティソリューションを提供いたします。 他社との違いがわからない 診断内容がわからない 診断後が不安 こんな悩みを解決します。 IFTができること 高精度かつ透明性の高い診断： 業界シェアNo.1の診断ツール「Vex」を使用し、高精度な診断を実施。さらに、診断プロセスを詳細に説明し、専門知識がなくても理解できるよう配慮しています。 充実したアフターサポート： 診断結果の詳細な報告会を実施し、改善策を具体的に提案。さらに、初回診断から3カ月以内の再診断を無料で提供し、対策の効果を確認できます。 カスタマイズ可能な診断と教育支援： お客様のニーズに合わせた診断範囲の設定が可能。また、セキュリティ担当者がいない企業向けに、基礎的な社内教育支援も行っています。 高い費用対効果： 必要な診断のみを組み合わせたコスト効率の高いサービスを提供し、無駄なコストを抑えつつ、効果的なセキュリティ対策を実現します。 IFTの脆弱性診断サービスは、単なる技術的な診断にとどまりません。「Web」すなわちシステムの脆弱性と、「人」すなわち組織や従業員のセキュリティ意識や行動の両面からサポートを提供します。 初めての診断でも安心して利用できる、きめ細やかなサポートを提供いたします。脆弱性診断を受診したことがない、システムに詳しい担当者がいない「はじめての脆弱性診断」に寄り添うサービスを提供いたします。 詳しくは、「IFTが選ばれる理由」をご覧ください。 まとめ：自社に最適な脆弱性診断サービスを選びましょう！ 本記事では、脆弱性診断サービス業者の選定における重要なポイントを解説しました。 適切な診断範囲の確認、診断方法の理解、サポート体制の評価、そして長期的なパートナーシップの重要性について詳しく説明しました。 アイ・エフ・ティの脆弱性診断サービスは、これらの重要ポイントを全て満たし、お客様のセキュリティニーズに応える高品質なサービスを提供しています。 業界シェアNo.1の診断ツール「Vex」の使用、初回診断から3カ月以内の無料再診断、そして手厚いアフターサポートにより、特に初めて脆弱性診断を受ける企業や専門知識を持つ担当者がいない企業に最適なソリューションを提供しています。 お客様のセキュリティ課題解決に向けて、ぜひアイ・エフ・ティの脆弱性診断サービスについて、お気軽にご相談ください。

脆弱性診断のやり方を徹底解説！具体的な手順と方法、ツールの選び方まで | 脆弱性診断とは

2024.09.25

脆弱性診断のやり方を徹底解説！具体的な手順と方法、ツールの選び方まで

近年、大手企業での情報漏洩事件が相次ぎ、サイバー攻撃の脅威は増すばかりです。 こうした脅威から自社のWebサイトやアプリケーションを守るために不可欠なのが「脆弱性診断」です。 しかし、「脆弱性診断って具体的にどうやるの？」「何から始めればいいかわからない」という方も多いのではないでしょうか。 この記事では、脆弱性診断の具体的なやり方を、初心者の方にも分かりやすく、ステップバイステップで解説します。 自動診断と手動診断の違いや手順、診断対象の選び方、ツールの選定ポイントまで、脆弱性診断を進める上で必要な情報を網羅しています。 ぜひ最後までご覧いただき、自社のセキュリティ対策にお役立てください。 まず確認！脆弱性診断が必要なサイトの特徴 脆弱性診断は多くのサイトで重要ですが、特に以下のような特徴を持つサイトは、優先的に診断のやり方を検討すべきです。 個人情報や決済情報を取り扱うサイトやアプリ 大規模なユーザーベースを持つサイト 動的コンテンツを提供するWebアプリケーション APIを利用して外部とデータをやり取りするサイトやアプリ 個人情報や決済情報を取り扱うサイトやアプリ ECサイトやオンラインバンキングなど、センシティブな情報を扱うサイトは最優先で診断すべきでしょう。SQLインジェクションやXSS攻撃のリスクが高く、データ漏洩を防ぐには定期的な診断が不可欠です。 大規模なユーザーベースを持つサイト 多くのユーザーを抱えるサイトも要注意です。ユーザー数が多いほど攻撃の影響が広範囲に及ぶため、認証システムやセッション管理の脆弱性には特に気を配る必要があります。 動的コンテンツを提供するWebアプリケーション 会員制サイトのような動的コンテンツを扱うWebアプリケーションは、セッションハイジャックやCSRF攻撃の標的になりやすいです。ユーザー入力の適切な検証が肝心です。 APIを利用して外部とデータをやり取りするサイトやアプリ APIを介してデータのやり取りを行うサイトやアプリは、APIキーの漏洩や認証の不備などに注意が必要です。APIセキュリティに特化した診断を行うことをおすすめします。   これらの特徴を持つサイトは特に警戒が必要ですが、どのウェブサイトも定期的な脆弱性診断を怠らないことが大切です。 脆弱性診断の具体的な2つのやり方：自動診断vs手動診断 脆弱性診断には主に自動診断と手動診断という2つのやり方があります。 それぞれに特徴があるので、簡潔に紹介しましょう。 自動診断ツールを使ったやり方 自動診断ツールを使ったやり方は、専用ツールを用いて、既知の脆弱性パターンを網羅的にスキャンする方法です。 メリット・デメリットと向いているケース 短時間で幅広い脆弱性を見つけられるのが強みです。コスト面でも効率的で、定期的な診断に向いています。 ただし、既知のパターンに基づいて診断するため、複雑な脆弱性や新手の攻撃手法を見逃すことがあるのが弱点です。 定期的なチェック、開発初期段階での基本的な脆弱性の洗い出し、広範囲のスクリーニングに向いています。 具体的な進め方 自動診断ツールを使う場合は、以下の手順で進めます。 診断ツールを選定する（選び方は後述）。  診断対象のURLや範囲を設定する。 スキャンを実行する。 出力されたレポートを確認し、検出された脆弱性に対応する。 詳しくは、以下の記事で解説しています。 専門家による手動診断のやり方 一方、専門家による手動診断は、セキュリティ専門家が、ツールの結果も参考にしつつ、システムの特性やビジネスの特徴を理解した上で、手作業で脆弱性を探索する方法です。 メリット・デメリットと向いているケース 自動診断では見つけにくい複雑な脆弱性やロジック上の欠陥など、ツールでは気づきにくい問題も発見できます。 また、システムの特性に合わせたカスタマイズされた診断ができるのも魅力で、誤検知が少ないです。 一方で、時間とコストがかかるのがネックです。 リリース前の重要なシステム、個人情報など機密性の高い情報を扱うシステム、自動診断ではカバーしきれない領域の診断などで活用するといいでしょう。 詳しくは、以下の記事で解説しています。 最適なのは自動と手動の組み合わせ 上記の関連記事でも説明していますが、多くの場合、自動診断と手動診断を組み合わせるのが最も効果的なやり方です。 例1：まず自動診断で広範囲を定期的にチェックし、重要な機能や更新箇所については手動診断で深く掘り下げる。 例2：大規模なシステムでは、全体を自動診断でカバーしつつ、特にリスクの高い箇所（認証、決済など）に絞って手動診断を行う。 自社の予算、リソース、対象システムの重要度に応じて、最適なバランスを見つけることが重要です。 脆弱性診断のやり方をステップ別で解説 実際に脆弱性診断を進める際の手順をステップで見ていきましょう。 ステップ1: 診断対象を明確にする まずは、診断対象を明確にする必要があります。主な診断対象を見ていきましょう。 Webアプリケーション（Webサイトを含む） 最もよくある診断対象と言えます。入出力処理、認証・認可機能、セッション管理、Webサーバ設定など、様々な角度から検査します。特にSQLインジェクションやクロスサイトスクリプティング（XSS）といった脆弱性には要注意です。 スマホアプリ：OS別で注意 モバイル環境ならではの弱点、例えば不適切なデータ保存やセキュアでない通信などをチェックします。iOSやAndroidなど、OSごとの特性を踏まえた診断が求められます。 プラットフォームとクラウドサービス ネットワーク機器、OS、サーバ、ミドルウェアの脆弱性を洗い出します。クラウド環境では、ちょっとした設定ミスが情報漏洩につながる可能性があるため、そこも重要な診断ポイントになります。 ステップ2: 脆弱性診断の必要性をチェックする 次に、自社のウェブサイトやアプリケーションが脆弱性診断を必要としているかどうかを判断するには、以下のチェックポイントを確認しましょう。 具体的なチェックリスト 以下のチェックリストを確認し、当てはまる項目にチェックを入れてください。 個人情報や機密データを扱っている オンライン決済機能を提供している 過去1年以内にセキュリティインシデントが発生した 最後に脆弱性診断を実施してから6ヶ月以上経過している 最近、大規模なシステム更新や新機能の追加を行った 外部からのアクセスが可能なAPIを提供している ユーザーからの入力を受け付けるフォームがある 複数のサードパーティ製プラグインやライブラリを使用している これらの項目のうち、1つでもチェックが入った場合、脆弱性診断を検討してください。チェックの数が多いほど、脆弱性診断の優先度は高くなります。 現状のセキュリティ体制もチェックを セキュリティ体制についても以下の点を確認してください。 セキュリティポリシーが明文化され、定期的に更新されている セキュリティ担当者が明確に指名されている 開発チームがセキュアコーディング（※1）の訓練を受けている インシデント対応計画が策定され、定期的に見直されている これらの項目にチェックが入らない場合、脆弱性診断と併せてセキュリティ体制の強化を検討すべきです。 ※1：セキュアコーディングとは、サイバー攻撃に強い、安全なソフトウェアを開発するためのコーディング手法のこと ステップ3: 診断方法（自動/手動）を選ぶ 必要性があれば、次は、さきほどの「脆弱性診断の具体的な2つのやり方」で解説した内容に基づき、対象システムや予算、目的に合ったやり方（自動、手動、または組み合わせ）を選択します。  ステップ4: 診断ツールやベンダーを選定する 自動診断か手動診断かを選んだら、次は診断ツールの選定や、手動診断を委託するベンダーを選びます。 以下のポイントを参考にしましょう。 自動診断ツールの選び方：6つの重要基準 自社に最適なツールを選ぶことで、より精度の高い診断結果を得ることができます。 以下に、ツールの選定基準を簡潔に説明します。 コスト：予算に合うか（無料/有料、買い切り/サブスクリプション）。 スキャン範囲と精度：対象（Webアプリ、ネットワークなど）をカバーしているか。誤検知は多くないか。 使いやすさ：設定や操作は簡単か。 サポート体制：不明点があった場合にサポートを受けられるか。 レポート機能： 結果は分かりやすいか。対策に繋げやすい情報か。 カスタマイズ性：特定の箇所を除外するなど、柔軟な設定が可能か。 ツールの詳細な特徴や選定プロセスについては、別記事で詳しく解説しています。 手動診断ベンダー選定のポイント 専門家に依頼する場合は、以下の基準でベンダーを選ぶといいでしょう。 自社ニーズに合った「診断範囲」であるか 自社のセキュリティ要件に合った「診断方法」であるか 「アフターケア」が充実しているか 総合的に見て「費用対効果」が高いか 業界での「実績と信頼性」があるか これらの基準を考慮し、自社のニーズに最も適したツールを選択することが重要です。 詳しくは以下の記事で、注意点と合わせて解説しています。 ステップ5: 診断を実施する 選定したツールやベンダーの手順に従って診断を実行します。手動診断の場合は、事前の情報提供やヒアリングへの協力が必要です。 ステップ6: 結果を分析し、対策を行う 診断結果（レポート）を受け取り、検出された脆弱性の深刻度や影響範囲を評価します。 その後、優先順位をつけて修正計画を立て、実際に対策（コード修正、設定変更など）を実施します。 対策後に再診断を行い、脆弱性が解消されたことを確認することも重要です。 まとめ：安全なサービス提供のために脆弱性診断の実施を この記事では、脆弱性診断の具体的なやり方について、診断対象の特定から、自動・手動診断の選択と手順、ツール・ベンダーの選び方、そして結果の分析と対策までをステップで解説しました。 サイバー攻撃は常に進化しており、一度診断して終わりではありません。 定期的な診断と対策を継続することが、自社の情報資産を守る上で極めて重要です。 しかし、脆弱性診断は専門的な知識と経験が必要な分野です。 もし、「自社だけで進めるのは不安」「どのやり方が最適かわからない」といった場合は、専門家への相談するのがおすすめです。 当社では、15年以上の診断実績を持つ専門家チームが、お客様のニーズに合わせた診断サービスを提供しています。 業界最先端の診断ツール「Vex」と専門家の手動診断を組み合わせ、高精度な診断サービスを提供しています。 セキュリティ対策について不安や疑問がある方は、どうぞお気軽にご相談ください。  

【2.4倍増！】サイバー攻撃の脅威 | 脆弱性を放置するリスクと被害事例 | 脆弱性診断とは

2024.07.30

【2.4倍増！】サイバー攻撃の脅威 | 脆弱性を放置するリスクと被害事例

急増するサイバー攻撃：直近3年間で被害「2.4倍」に サイバー攻撃の脅威は年々増大しており、特に国内においては過去3年間でそのリスクが2.4倍にも膨れ上がっています。 この急激な増加の背景には「攻撃手法の高度化」が大きく関与しており、こうした攻撃の多くはシステムに内在する「脆弱性」を巧みに悪用することで成立しています。 特に中小企業では、日々の業務に追われてセキュリティ対策が後回しにされがちです。しかし、脆弱性診断を怠ると、知らぬ間にハッカーの侵入を許す可能性が高まり、企業の存続にも関わる重大なリスクを抱えることになります。そのため、企業がこのような脅威から自身を守るためには、脆弱性診断が極めて重要な役割を果たすこととなります。 そこで本記事では、脆弱性を放置することによる具体的なリスクについて詳しく解説します。 サイバー攻撃の実例を踏まえながら、脆弱性対策を怠った場合に企業が直面する問題とその対策方法についても触れていきます。 大手・中小企業の対策状況は？ サイバー攻撃の脅威が年々増大する中で、大手企業と中小企業のサイバーセキュリティ対策には大きな差があります。多くの中小企業では、サイバー攻撃対策が十分に行われていないのが現状です。具体的な要因として、以下の点が挙げられます。 業務の多忙さ コストの問題 優先度の低さ 技術的な知識不足 出典：『中小企業におけるサイバーセキュリティ対策の現状と課題｜日本政策金融公庫』 経済産業省の調査報告書によると、中小企業のサイバーセキュリティ対策が人材、時間、費用の不足により後手に回っている実態が明らかになりました。多くの企業が日々の業務に追われ、対策に時間を割けない状況です。 また、コスト面での負担や重要性の認識不足、専門知識を持つ人材の不足も大きな課題となっています。 大阪シティ信用金庫の調査では、未対策企業の理由として「必要性を感じない」「方法がわからない」「費用負担が大きい」「人材不足」などが挙げられました。 さらに、日本損害保険協会の調査では、中小企業経営者の約半数がサイバー攻撃をイメージできないという結果が出ています。これは脅威認識の不足が対策の遅れにつながっている可能性を示唆しており、中小企業のセキュリティ対策には改善の余地があると言えるでしょう。 出典：『中小企業サイバーセキュリティ対策促進事業（北海道におけるサイバーセキュリティコミュニティ強化に向けた調査） 調査報告書｜株式会社 道銀地域総合研究所 』 出典：『中小企業におけるサイバーリスクへの対応状況 ｜大阪シティ信用金庫』 出典：『中小企業の経営者のサイバーリスク意識調査2019｜日本損害保険協会』 脆弱性を放置することによる3大リスク では実際に脆弱性診断を怠ると、どのようなリスクがあるのでしょうか？ ここからは診断を怠った場合の3大リスクについて詳しく解説していきます。 1. データ漏洩（企業の“信頼性”が低下） 脆弱性診断を怠り、攻撃者の侵入を許してしまった場合、個人情報や機密データが漏洩し、重要な情報資産が危険にさらされる可能性があります。 これにより、企業の信頼性が大きく損なわれ、顧客離れや取引先からの信用失墜につながる恐れがあります。データ漏洩は、企業の存続自体を脅かす深刻な問題となり得ます。   2. 業務停止リスク（DDoS攻撃・ランサムウェアによる危機） 脆弱性を放置すると、サイバー攻撃によってシステムが停止し、業務停止を引き起こす可能性があります。 例えば、DDoS攻撃やランサムウェア感染によってシステムが機能不全に陥り、長時間にわたってサービスが提供できなくなる事態が発生する恐れがあります。これは、顧客満足度の低下や売上の減少、さらには損害賠償請求につながる可能性があるのです。   3. リーガルリスク（個人情報・損害賠償訴訟など） 脆弱性診断を怠ることで、法的な責任や賠償のリスクが高まります。 個人情報保護法や各種業界規制に違反した場合、行政処分や罰金などの法的制裁を受ける可能性があります。また、情報漏洩やサービス停止によって顧客や取引先に損害を与えた場合、損害賠償訴訟を起こされるリスクもあります。   サイバー攻撃・ランサムウェアの具体的な被害事例 日本国内でも、サイバー攻撃やランサムウェアによる被害が増加しています。これらの攻撃は、システムの脆弱性を巧みに突いて侵入し、データの暗号化や窃取を行うなど、企業活動に甚大な打撃を与えています。 以下に具体的な事例を紹介します。 1. 大手ゲームソフトウェアメーカーの事例 2020年11月、株式会社カプコンがランサムウェア攻撃を目的とした不正アクセスを受け、最大39万件の個人情報が流出しました。この攻撃により、メールやファイルサーバーが利用できなくなり、一時的に業務停止に追い込まれました。攻撃の原因は、テレワーク導入のために使用した旧式VPN装置の脆弱性が狙われたことです。 出典：『不正アクセスに関する調査結果のご報告【第4報】（株式会社カプコン）』 出典：『不正アクセスに関する調査結果のご報告【第3報】（株式会社カプコン）』 2. 大手製薬グループ会社の事例 2023年6月、エーザイ株式会社の複数のサーバーが暗号化されるランサムウェア攻撃が発生しました。物流システムが被害を受け、業務に大きな影響が出ました。社内ネットワークから該当サーバーを隔離するなどの対策が講じられましたが、被害は避けられませんでした。 出典：『ランサムウェア被害の発生について（エーザイ株式会社）』 3. 国立大学運営組織の事例 2022年10月、東海国立大学機構の認証サーバーが脆弱性を突かれて不正アクセスを受け、ランサムウェアに感染しました。この攻撃により、個人情報や認証情報など約4万件分が流出した可能性があります。調査の結果、サーバーがブルートフォース攻撃を受けていたことが判明しました。 出典：『東海国立大学機構への不正アクセスによる個人情報流出について（東海国立大学機構）』 4. システム開発企業の事例 2024年5月29日、株式会社イセトーがランサムウェアに感染し、被害を発表しました。ランサムウェア感染が発生したサーバーに格納されていたデータがインターネット上に公開され、ダウンロード可能な状態となっていました。その後の調査で、市民や企業の情報など少なくとも150万件近くの個人情報が漏えいしたことが判明しました。 出典：『ランサムウェア被害の発生について（続報2）（株式会社イセトー）』 出典：『「イセトー」にサイバー攻撃 委託元の約150万件の情報漏えいか（NHK NEWS WEB）』 中・小企業ほど標的に！ すぐに始められる脆弱性対策 中小企業のオーナー様からよく「うちの規模感なら狙われないでしょ…」というご相談を頂きますが、実際2019年のVerizonのレポートによると、サイバー攻撃における約43%の対象先は「中小企業」であることがわかり、むしろ「中小企業こそ診断を」と考えるべき現状になりつつあります。 しかし、「優先順位をつけて、自社に適した診断を検討する」といっても、日々の業務に追われて時間的余裕がなかったり、適切な方法がわからなかったりすることも多いでしょう。 そこで、まずは即座に実践できる基本的な対策から始めることをお勧めします。以下に、すぐに取り組める効果的な対策をご紹介します。 基本的なセキュリティ対策の実施 まずは、基本的なセキュリティ対策をしっかりと行うことが大切です。以下の対策をすぐに始めてみましょう： 強力なパスワードの使用と定期的な変更 簡単に推測されない強力なパスワードを使い、定期的に変更することで不正アクセスのリスクを減らします。 ファイアウォールとアンチウイルスソフトの導入 ネットワークを外部からの攻撃から守るために、ファイアウォールとアンチウイルスソフトを導入し、常に最新の状態に保ちましょう。 定期的なソフトウェアアップデート ソフトウェアの定期的なアップデートも忘れてはいけません。使用しているすべてのソフトウェアを最新の状態に保つことで、発見された脆弱性を修正し、セキュリティを強化できます。これは、ソフトウェアの弱点を狙った攻撃を防ぐ上で重要な対策となります。 従業員教育の実施 従業員がセキュリティ意識を持つことは、企業全体のセキュリティを向上させるために不可欠です。 フィッシング詐欺の認識と対策、そして定期的なセキュリティトレーニングを通じて、従業員のセキュリティ意識を高めましょう。 簡易的な脆弱性スキャンツールの利用 簡易的な脆弱性スキャンツールの利用も効果的です。無料または低コストで利用できるツールを活用し、定期的にシステムの脆弱性をチェックすることで、潜在的なリスクを早期に発見し、適切な対策を講じることができます。 クイックWebアプリケーション脆弱性診断 外部専門家による診断サービスの活用 最後に、外部専門家による診断サービスの活用をお勧めします。 セキュリティの専門家による診断は、最新技術を使って隠れたリスクを見つけ出す効果的な方法です。自社に合った診断を選べば、コストを抑えつつ効率的に評価できます。その結果を基に対策を講じることで、確実にセキュリティ体制を強化できるのです。 当社では、プロの診断員が最新のセキュリティガイドラインに基づいて診断を行い、コスト効率の高い充実したサービスを提供しています。 ハイブリッドWebアプリケーション脆弱性診断 まとめ：脆弱性対策は投資であり、企業の責任 中小企業であっても、サイバーセキュリティ対策は避けて通れません。まずは自社の現状を正確に把握し、適切な対策を講じることが、ビジネスを守る第一歩となります。 当社でもプロの診断員の目と技術と、各種セキュリティガイドライン規格で診断しますので、 万一のために、潜在的なリスクも見逃したくない 第三者による的確なセキュリティ評価が欲しい クレジットカードや口座番号などの機密情報を必ず守りたい 上記のようにお考えの方は、一度ご相談ください！ >「脆弱性診断」のお申し込みはこちらから    

【被害事例あり】データ漏洩とは｜原因や企業にもたらす“被害事例”を解説 | 脆弱性診断とは

2024.07.29

【被害事例あり】データ漏洩とは｜原因や企業にもたらす“被害事例”を解説

データ漏洩とは？ データ漏洩とは、企業や組織が保有する機密情報や個人情報が、意図せずに外部に流出することを指します。 具体的には、顧客や従業員の個人データが流出する「個人情報漏洩」や、企業の機密情報や戦略が漏れる「営業秘密漏洩」、特許や著作権などの知的財産が不正に流出する「知的財産漏洩」などがあります。 なぜ漏れる？データ漏洩の「原因・経路」について まず、データ漏洩の主な原因には、「外部からの攻撃」と「内部脅威」の2つがあります。 1. 内部脅威：“従業員”がデータ漏洩してしまう 内部脅威というのは、従業員の過失（メール誤送信、紛失など）や悪意ある内部者による持ち出しです。 経路としては、メールやファイル共有サイト、USBメモリなどの外部記憶媒体、クラウドストレージ、印刷物などさまざまです。 また故意ではないとしても、たとえば従業員が機密情報を含むUSBメモリを紛失するケースや、業務用PCがマルウェアに感染し、顧客データベースが流出するケースもあります。 さらに従業員のSNS利用による意図しない情報漏洩や、廃棄予定の書類やハードディスクの不適切な処理によるデータ流出なども身近なリスクとして存在するのです。 2. 外部攻撃：ハッカーなどによる攻撃 外部攻撃（外部脅威）とは、組織ネットワークの外部から発生するサイバー攻撃のことで、 企業セキュリティの”脆弱性”を起点に、フィッシング、マルウェア感染、不正アクセスなどを行う攻撃です。 “中・小企業”もデータ漏洩のターゲットに 特に外部攻撃であれば「起こるのは大企業の話でしょ…」と思われがちですが、実際、中小企業のネットワークを経由して企業データに侵入されるケースが増えています。 その証拠として、日本ネットワークセキュリティ協会（JNSA）の調査によると、情報セキュリティインシデントの約7割が中小企業で発生しているとされています。 特に、従業員数100人以下の企業での発生率が高く、全体の約40%を占めているのです。 中・小企業は”セキュリティの穴（脆弱性）”が多い 先ほどのようなデータになってしまう一番の理由としては、中小企業のセキュリティ対策が不十分なことが最も大きな要因です。 例えば、予算や人材の制約から、最新のセキュリティ対策を導入できていなかったり、取引先の大企業への「侵入経路」として踏み台にされやすいのです。 データ漏洩が企業にもたらす具体的な影響 影響1：金銭的な損失 データ漏洩が発生した場合、企業として最も影響が大きいのが「金銭的損失」です。 具体的には、規制当局からの罰金、被害者への賠償金、セキュリティ対策強化のためのコスト、売上の減少などが挙げられます。 影響2：顧客離れ・ブランドイメージ毀損の要因に また一度データ漏洩を起こすと、企業の信頼性（ブランド）にも大きく傷が付くことに。 顧客は個人情報を適切に管理できない企業との取引を避けるようになり、顧客離れが進む可能性があります。 また、メディアでの報道によりブランドイメージが大きく毀損され、長期にわたって企業の評判に悪影響を及ぼす可能性もあるのです。 影響3：最悪のケースでは「システム停止」も… データ漏洩が発生すると、被害状況の調査や対策のためにシステムを一時的に停止する必要が生じる場合があります。 これにより一時的に業務が行えなかったり、セキュリティ強化のための新たな手順や制限の導入により、日常業務の効率が落ちることも考えられます。 また最悪の場合「システムをすべて停止させられる」といったケースもあるのです。   中小企業におけるデータ漏洩の事例 事例1：顧客情報が漏れ、企業サイトが閉鎖（従業員10名） 健康食品を扱う従業員10名程度の小規模企業で、外部サーバーに不正プログラムが仕掛けられ、顧客のクレジットカード情報や名前といった個人情報が漏洩しました。 この事件の影響で、会社のウェブサイトは閉鎖され、現在も復旧の見通しが立っていません。 事例2：PCウィルスの感染で、取引先の情報が流出 加工食品会社の役員のパソコンがウイルスに感染し、取引先の顧客情報まで漏洩する事態が発生しました。 この事例では、会社の機密情報だけでなく、取引先の情報まで流出してしまったことで、ビジネス上の信頼関係にも大きな影響を与えました。 事例3：開封ファイルから、ランサムウェア被害に 製造業の企業で、社員が不用意に開いたメールの添付ファイルからランサムウェアに感染し、パソコン内のデータがロックされる事態が発生しました。 幸い重要なデータは別のサーバーでバックアップを取っていたため会社全体への被害は最小限に抑えられましたが、個人で使用していたデータやファイルは参照できなくなりました。 データ漏洩を防ぐための「3つ」の対策 ①：技術的対策：暗号化、アクセス制御、モニタリング 技術的対策として、データの暗号化、適切なアクセス制御、ネットワークモニタリングが重要です。暗号化により、万が一データが流出しても解読を困難にできます。アクセス制御では、必要最小限の権限のみを付与する原則を徹底します。また、ネットワークの異常を早期に発見するためのモニタリングシステムの導入も効果的です。 ②：組織的対策：従業員教育、セキュリティポリシーの策定 組織的対策として、定期的な従業員教育とセキュリティポリシーの策定・周知が重要です。従業員教育では、情報セキュリティの基本や最新の脅威について学ぶ機会を設けます。セキュリティポリシーでは、情報の取り扱い規則や事故発生時の対応手順を明確に定め、全従業員に周知徹底します。 ③：外部専門家の活用：脆弱性診断、セキュリティ監査 中小企業では、セキュリティの専門知識を持つ人材が不足していることが多いため、外部の専門家を活用することが効果的です。定期的な脆弱性診断やセキュリティ監査を実施することで、自社のセキュリティ状況を客観的に評価し、必要な対策を講じることができます。 まとめ：脆弱性対策は投資であり、企業の責任 中小企業であっても、サイバーセキュリティ対策は避けて通れません。まずは自社の現状を正確に把握し、適切な対策を講じることが、ビジネスを守る第一歩となります。 当社でもプロの診断員の目と技術と、各種セキュリティガイドライン規格で診断しますので、 万一のために、潜在的なリスクも見逃したくない 第三者による的確なセキュリティ評価が欲しい クレジットカードや口座番号などの機密情報を必ず守りたい 上記のようにお考えの方は、一度ご相談ください！ >「脆弱性診断」のお申し込みはこちらから    

法的問題への発展も｜サイバー攻撃によるリーガルリスクの危険性・事例を解説 | 脆弱性診断とは

2024.07.29

法的問題への発展も｜サイバー攻撃によるリーガルリスクの危険性・事例を解説

そもそもサイバー攻撃とは？ サイバー攻撃とは、コンピューターシステムやネットワークに対して、不正アクセスや情報窃取、システム破壊などを目的として行われる悪意ある行為を指します。これには、マルウェアの感染、フィッシング詐欺、DDoS攻撃、ランサムウェアなど、様々な手法が含まれます。 攻撃者の目的は多岐にわたり、金銭的利益の獲得、機密情報の窃取、システムの破壊、あるいは単なる混乱の引き起こしなどが挙げられます。サイバー攻撃は年々巧妙化しており、企業規模を問わず、あらゆる組織がその標的となる可能性があります。 “中小企業”へのサイバー攻撃が増えている現状 近年、中小企業を狙ったサイバー攻撃が急増しています。これは、大企業と比較して中小企業のセキュリティ対策が十分でないことが多いためです。実際、日本における中小企業の約4割がサイバー攻撃の被害を経験しているという調査結果もあります。 攻撃者は、中小企業のシステムの脆弱性を突き、そこを足がかりに取引先の大企業にまで攻撃を仕掛けるケースも増えています。このような状況下で、中小企業においても高度なセキュリティ対策の実施が急務となっていますが、予算や人材の制約から十分な対策を講じられていない企業も少なくありません。 【注意】業務支障だけでなく「法的問題」に発展する サイバー攻撃は単なる業務の中断や情報漏洩にとどまらず、深刻な法的問題に発展する可能性があります。 特に個人情報保護法の改正により、個人データの漏洩時の報告義務が強化されました。企業は個人データの漏洩を認識した場合、速やかに個人情報保護委員会への報告と本人への通知が求められます。 これを怠ると、法的制裁を受ける可能性があります。また、情報漏洩による損害賠償請求や、セキュリティ対策の不備による取締役の善管注意義務違反の問題など、様々な法的リスクが存在します。中小企業であっても、これらの法的責任から免れることはできません。 「法的問題」に発展した3つの被害事例 被害事例1：ランサムウェア被害による行政処分（ 医療機関） ある地方の中規模病院がランサムウェア攻撃を受け、電子カルテシステムが暗号化され、患者の個人情報が漏洩しました。病院は個人情報保護法に基づく報告義務を怠ったため、個人情報保護委員会から行政処分を受けました。 さらに、情報が漏洩した患者から損害賠償請求訴訟を起こされ、裁判所は病院側のセキュリティ対策の不備を認め、賠償金の支払いを命じました。この事件を契機に、病院の理事長は善管注意義務違反で株主代表訴訟の対象となり、経営責任を問われる事態に発展しました。 出典：『サイバー攻撃を受けた場合の法的責任』 被害事例2：債務不履行責任・多額の損害賠償 （自動車メーカー） 大手自動車メーカーの仕入先企業がランサムウェア攻撃を受け、その影響で自動車メーカーの国内工場が一時的に稼働を停止する事態が発生しました。この事件により、仕入先企業は契約上の債務不履行責任を問われ、自動車メーカーから多額の損害賠償を請求されました。 また、工場停止に伴う生産遅延により、最終消費者への納車遅延が発生し、消費者からのクレームや補償要求も相次ぎました。さらに、情報セキュリティ管理の不備を指摘され、取引先としての信頼を失い、取引関係の見直しを迫られる事態となりました。 出典：『【弁護士解説】サイバー攻撃を受けてしまった場合のリスクとは？』 被害事例3：「機密情報・個人情報漏洩」から損害賠償に発展（IT企業）  中堅IT企業の従業員が、フィッシングメールに騙されて社内の機密情報を流出させてしまいました。 この情報には顧客企業の個人情報も含まれており、個人情報保護法違反で罰金刑を科されただけでなく、顧客企業からの損害賠償請求訴訟にも発展しました。 さらに、情報セキュリティ教育の不足を指摘され、経営陣の善管注意義務違反が問われる事態となりました。この事件により、企業の信用が大きく損なわれ、株価の下落や取引先の減少など、長期的な経営への影響も深刻化しました。 出典：『サイバー犯罪の事例とは？最新動向や被害に遭った時の対策なども解説』 今から実践できる「サイバー攻撃対策」とは？ ①：技術的対策：暗号化、アクセス制御、モニタリング 技術的対策として、データの暗号化、適切なアクセス制御、ネットワークモニタリングが重要です。暗号化により、万が一データが流出しても解読を困難にできます。アクセス制御では、必要最小限の権限のみを付与する原則を徹底します。また、ネットワークの異常を早期に発見するためのモニタリングシステムの導入も効果的です。 ②：組織的対策：従業員教育、セキュリティポリシーの策定 組織的対策として、定期的な従業員教育とセキュリティポリシーの策定・周知が重要です。従業員教育では、情報セキュリティの基本や最新の脅威について学ぶ機会を設けます。セキュリティポリシーでは、情報の取り扱い規則や事故発生時の対応手順を明確に定め、全従業員に周知徹底します。 ③：外部専門家の活用：脆弱性診断、セキュリティ監査 中小企業では、セキュリティの専門知識を持つ人材が不足していることが多いため、外部の専門家を活用することが効果的です。定期的な脆弱性診断やセキュリティ監査を実施することで、自社のセキュリティ状況を客観的に評価し、必要な対策を講じることができます。 まとめ：脆弱性対策は投資であり、企業の責任 本記事でも紹介した通り、中小企業であっても、サイバーセキュリティ対策は避けて通れません。まずは自社の現状を正確に把握し、適切な対策を講じることが、ビジネスを守る第一歩となります。 当社でもプロの診断員の目と技術と、各種セキュリティガイドライン規格で診断しますので、 万一のために、潜在的なリスクも見逃したくない 第三者による的確なセキュリティ評価が欲しい クレジットカードや口座番号などの機密情報を必ず守りたい 上記のようにお考えの方は、一度ご相談ください！ >「脆弱性診断」のお申し込みはこちらから      

業務が完全停止？復旧では済まないサイバー攻撃（DDoS攻撃）の被害事例を解説 | 脆弱性診断とは

2024.07.29

業務が完全停止？復旧では済まないサイバー攻撃（DDoS攻撃）の被害事例を解説

DDoS攻撃とは何か DDoS攻撃とは、複数の攻撃元から標的となるサーバーやネットワークに大量のトラフィックを送り込み、システムを過負荷状態にさせるサイバー攻撃の一種です。 これにより、正常なユーザーがサービスにアクセスできなくなったり、システムがダウンしたりする可能性があります。DDoS攻撃は、ボットネットと呼ばれる多数の感染したコンピューターを利用して行われることが多く、攻撃の規模や複雑さは年々増大しています。 近年は「中小企業」も標的に 中小企業がDDoS攻撃の標的になる理由はいくつか考えられます。 まず、大企業に比べてセキュリティ対策が十分でない場合が多いことが挙げられます。限られた予算や専門知識の不足により、最新のセキュリティ対策を導入できていないケースが少なくありません。 また、中小企業は大企業のサプライチェーンの一部を担っていることが多く、攻撃者にとっては大企業への侵入口として魅力的なターゲットとなります。さらに、中小企業は攻撃の影響を受けやすく、比較的少ない労力で大きな混乱を引き起こせるため、攻撃者にとって効率的な標的となっています。 攻撃対象の約「7割」が“中小企業”という結果に… 日本ネットワークセキュリティ協会（JNSA）の調査によると、情報セキュリティインシデントの約7割が中小企業で発生しているとされています。 特に、従業員数100人以下の企業での発生率が高く、全体の約40%を占めているのです。 DDoS攻撃による具体的な影響 DDoS攻撃を受けた場合、企業は様々な面で深刻な影響を受ける可能性があります。 まず、オンラインサービスやウェブサイトが利用できなくなることで、直接的な売上損失が発生します。特にeコマース企業や、オンラインサービスを主軸とする企業にとっては致命的なダメージとなりかねません。 また、顧客満足度の低下や信頼の喪失といった長期的な影響も懸念されます。セキュリティ対策の強化や、システムの復旧にかかる追加コストも無視できません。さらに、個人情報や機密データが漏洩するリスクも高まり、法的責任や罰金のリスクも増大します。 最悪のシナリオ：業務完全停止（サービス中断）の可能性も サービス提供不能の状況 DDoS攻撃が深刻化すると、企業の全てのオンラインサービスが完全に停止する可能性があります。 これは単にウェブサイトがアクセス不能になるだけでなく、社内ネットワークやクラウドベースのアプリケーション、メールシステムなど、あらゆるインターネット接続サービスが影響を受ける可能性があります。 この状況下では、顧客対応、受注処理、在庫管理など、ほぼ全ての業務プロセスが麻痺し、企業活動が完全に停止してしまう恐れがあります。 復旧にかかる時間と費用 またDDoS攻撃からの復旧には、相当な時間と費用がかかる可能性があります。 攻撃の規模や複雑さによっては、システムの完全な復旧に数日から数週間を要することもあります。この間、IT部門は攻撃の分析、セキュリティの強化、システムの再構築などに追われることになります。 また、外部のセキュリティ専門家やコンサルタントの助けを借りる必要が生じる場合も多く、これらに伴う費用は企業にとって大きな負担となります。さらに、長期間のサービス停止による機会損失や、信頼回復のための広報活動など、間接的なコストも考慮する必要があります。 実際に「サービス中断」に陥った被害例 DDoS攻撃の被害は、大企業だけでなく中小企業にも及んでいます。 例えば、ある地方の中小製造業者が、取引先との重要な商談の直前にDDoS攻撃を受け、メールシステムとウェブサイトが数日間にわたって機能不全に陥った事例があります。 この攻撃により、重要な商談の機会を逃すだけでなく、既存顧客からの問い合わせにも対応できず、信頼を大きく損なう結果となりました。 また、別のケースでは、小規模なオンラインショップが攻撃を受け、クリスマス商戦期間中に数日間サイトがダウンし、数百万円の売上損失を被った例もあります。 これらの事例は、中小企業がDDoS攻撃に対して脆弱であり、その影響が企業の存続にも関わる重大な問題となり得ることを示しています。 今から実践できる「サイバー攻撃対策」とは？ ①：技術的対策：暗号化、アクセス制御、モニタリング 技術的対策として、データの暗号化、適切なアクセス制御、ネットワークモニタリングが重要です。暗号化により、万が一データが流出しても解読を困難にできます。アクセス制御では、必要最小限の権限のみを付与する原則を徹底します。また、ネットワークの異常を早期に発見するためのモニタリングシステムの導入も効果的です。 ②：組織的対策：従業員教育、セキュリティポリシーの策定 組織的対策として、定期的な従業員教育とセキュリティポリシーの策定・周知が重要です。従業員教育では、情報セキュリティの基本や最新の脅威について学ぶ機会を設けます。セキュリティポリシーでは、情報の取り扱い規則や事故発生時の対応手順を明確に定め、全従業員に周知徹底します。 ③：外部専門家の活用：脆弱性診断、セキュリティ監査 中小企業では、セキュリティの専門知識を持つ人材が不足していることが多いため、外部の専門家を活用することが効果的です。定期的な脆弱性診断やセキュリティ監査を実施することで、自社のセキュリティ状況を客観的に評価し、必要な対策を講じることができます。 まとめ：脆弱性対策は投資であり、企業の責任 本記事でも紹介した通り、中小企業であっても、サイバーセキュリティ対策は避けて通れません。まずは自社の現状を正確に把握し、適切な対策を講じることが、ビジネスを守る第一歩となります。 当社でもプロの診断員の目と技術と、各種セキュリティガイドライン規格で診断しますので、 万一のために、潜在的なリスクも見逃したくない 第三者による的確なセキュリティ評価が欲しい クレジットカードや口座番号などの機密情報を必ず守りたい 上記のようにお考えの方は、一度ご相談ください！ >「脆弱性診断」のお申し込みはこちらから    

【中小企業必見】脆弱性診断とは？機密情報を守る“自社セキュリティ”の確認方法を解説！ | 脆弱性診断とは

2024.06.28

【中小企業必見】脆弱性診断とは？機密情報を守る“自社セキュリティ”の確認方法を解説！

そもそも脆弱性診断とは 脆弱性診断とは、Webサイトやシステムの”セキュリティ上の弱点”を特定してそれらを評価することです。 基本的には専門ツール（アプリケーション）や専門家の手動チェックを通して、Webサイト全体の脆弱性を見つけ出し、それらの欠陥につけ込んだサイバー攻撃を事前に食い止めることを目的としています。 Webサイトを持つ“全企業”が診断対象！ 近年は顧客管理から社内外のやりとり、その他諸々の情報がネット上に保存されているわけですから、脆弱性対策を行わなければいけないのは、何も大企業に限った話ではありません。 ここからは脆弱性を放置した結果、企業にどんな被害が起こる可能性があるのか？を詳しく解説していきます。 リスク1.   会社の気密データ・顧客リストが漏洩してしまう Webサイトの脆弱性を放置したままにすると、謂わゆるブラックハッカーに「顧客情報」や「機密データ」を盗まれてしまう可能性があります。 実際2019年のVerizonのレポートによると、サイバー攻撃における約43%の対象先は「中小企業」であることがわかり、脆弱性に付け込みやすい企業を狙っている裏付けとも言えます。 つまり脆弱性診断は大企業だけでなく、むしろ「中小企業こそやるべき」と考えるのが妥当というわけです。 出典：『2024年度データ漏洩/侵害調査報告書｜Verizon』 リスク2. 取引先との「信頼低下」に直接影響してしまう セキュリティインシデントが発生すると「企業そのものの評判」が大きく傷いてしまいます。 上でも解説した通り、情報漏洩は自社だけでなく「クライアントが保持する顧客情報」も漏洩対象ですので、当然そのような会社に気密情報を渡せませんよね。 また過去の事件では、サイバー攻撃の結果、データの復旧のために身代金を要求された事例もありますし、顧客離れによる売上減少や、法的責任に伴う罰金などもあります。 リスク3. 「サービスそのものの停止」も考えられる Web集客を行っている企業であれば、DDoS攻撃などによりサイトが長時間ダウンすると、その間はWebからの反響が全く得られず、一時的にサービス・事業そのものが停止となってしまいます。 リスク4. 法的問題に直面することも データ保護法違反により、規制当局から罰金を科される可能性があります。たとえば、GDPRの下では、違反企業に対して最大2000万ユーロまたは全世界年間売上高の4%のいずれか高い方の制裁金が課される可能性があります。 また日本でも2024年度末を目処に、ECサイト運者に対して「脆弱性診断の義務化」を行う方針が進んでいます。 こちらについては下記記事で詳しく解説していますので、こちらもあわせてご覧ください。 脆弱性診断の実施方法 脆弱性診断には主に2つの方法があります。 ①：ツール診断（簡潔＋診断コスト「低」） 自動化されたツールを使用して診断を行います。短時間で広範囲の診断が可能ですが、より複雑な脆弱性を診断しようすると、ツールだけでは難しいケースもあります。 ②：手動診断（専門家によるチェックでより安心） セキュリティの専門家が人の手で詳細に診断を行います。複雑な脆弱性や特殊なケースを発見できる利点がありますが、ツール診断と比較して、時間とコストがかかります。 理想は「ツール＋手動」のハイブリッド診断！ ハイブリッドWebアプリケーション脆弱性診断は、自動診断ツールと診断員による手動診断を組み合わせることで、クイックWebアプリケーション診断では確認のできない診断項目も対象に網羅的で確実性の高い脆弱性診断サービスです。 先に紹介した「ツール診断＋手動診断」を組み合わせることでツール診断だけでは発見が困難な脆弱性を中心に調査することで、Webに対する脆弱性を網羅的に検出します。 当社でもプロの診断員の目と技術と、各種セキュリティガイドライン規格で診断しますので、 万一のために、潜在的なリスクも見逃したくない 第三者による的確なセキュリティ評価が欲しい クレジットカードや口座番号などの機密情報を必ず守りたい 上記のようにお考えの方は、一度ご相談ください！ >「ハイブリッド脆弱性診断」のお申し込みはこちらから        

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